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妊娠予定日・出産予定日計算ツール(無料)

最終生理日を入力するだけで出産予定日を自動計算。ネーゲレ法・生理周期補正・エコーCRL修正・IVF移植日対応。産前産後スケジュール・2025年4月新設給付金まで一括確認できます。

このページでわかること

このページは、エコー検査のCRL(頭殿長)による予定日の確かめ方と、体外受精(IVF)の移植日からの計算を扱います。最終月経開始日だけで出産予定日を知りたい場合・月別の早見表は出産予定日計算機をご覧ください。

こんな方向け:妊娠の可能性があり予定日を知りたい方、生理周期が不規則で予定日計算に迷っている方、IVF(体外受精)の予定日を確認したい方、妊婦健診のスケジュールをまとめたい方

入力

生理が始まった最初の日を選択してください

日

21〜45日の範囲で入力してください(周期が28日と異なる場合に予定日を補正します)

mm

初期エコーで測定したCRL(頭殿長)。日本超音波医学会が妊娠日数の基準値を定めている 13〜43mm の範囲だけ計算します(目安)

予定日はこの日から逆算します。計算する日ではなく、実際に測った日を入れてください

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出産予定日の計算方法

出産予定日の計算には、世界標準のネーゲレ法が使われます。最終月経開始日から予定日を引く早見表は出産予定日 計算のページにあります。

ネーゲレ法(基本計算式)

出産予定日 = 最終生理開始日 + 280日(40週)
日本産科婦人科学会 ACOG(米国産婦人科学会)

生理周期補正

排卵日がわかっている場合は「排卵日+266日」で予定日を計算することもできます。28日周期の場合、最終生理日から14日後が排卵日にあたるため、結果はネーゲレ法とほぼ一致します。

厚労省 母性ナビ

エコーCRL値による修正(初期)

妊娠初期のエコーで測るCRL(Crown-Rump Length / 頭殿長)から、エコー検査の日の妊娠週数がわかります。本ツールは計算式ではなく、日本超音波医学会が公示した「CRL値に対応する妊娠日数」の表(表1-2)をそのまま引いています。

日本産婦人科医会の解説によると、産科ガイドラインでは最終月経からの予定日とエコーの予定日が7日以上異なる場合に超音波の値を採用するのが目安です。米国産婦人科学会(ACOG)の Committee Opinion No.700 では、妊娠13週6日までのエコーで7日を超える差(9週0日より前は5日を超える差)があれば予定日を変更するとしています。

※本ツールの結果は目安です。分娩予定日は担当の産婦人科医が決め、医師が決めた予定日が優先されます。CRLの値の範囲・測り方の詳細はエコーCRL予定日修正ツールもご覧ください。

日本超音波医学会「超音波胎児計測の標準化と日本人の基準値」(2003年公示) 表1-2 日本産婦人科医会「分娩予定日決定が肝」 ACOG Committee Opinion No.700「Methods for Estimating the Due Date」

体外受精(IVF)の出産予定日計算

体外受精では最終生理日が起点にならないため、採卵日・移植日を基準に計算します。

移植方法 計算式 根拠
新鮮胚移植 採卵日 + 266日 採卵日=排卵日相当(妊娠2週0日)
凍結胚盤胞 Day 5 移植日 + 261日 仮の排卵日を移植日の5日前と推定
凍結胚盤胞 Day 6 移植日 + 260日 仮の排卵日を移植日の6日前と推定
初期胚(Day 2〜3) 移植日 + 263〜264日 仮の排卵日を移植日の2〜3日前と推定

※ACOG Committee Opinion No.700 は、体外受精の予定日は胚の日齢と移植日で決めるとしています。表の日数は、受精日を妊娠2週0日(受精日から予定日まで266日)とみなして「266日 − 胚の日齢」で出した計算値で、Day 5 胚なら移植日から261日、Day 3 胚なら263日です(同意見書が日数そのものを示しているわけではありません)。IVFの予定日はあくまで目安で、実際の予定日は担当医が確定します。

ACOG Committee Opinion No.700(体外受精の予定日)
IVF計算例:2026年1月15日に凍結胚盤胞(Day 5)を移植した場合
→ 仮の排卵日:1月10日(移植日−5日)
→ 出産予定日:1月10日 + 266日 = 2026年10月3日(目安)

妊婦健診のタイミング目安

妊娠週数 主な確認事項 備考
4週頃 胎嚢確認 妊娠反応陽性後の初診
8週頃 心拍確認・CRL測定 母子健康手帳交付申請の目安
12週頃 NT測定・染色体スクリーニング 安定期(16週)前の重要健診
20週頃 胎児形態スクリーニング 性別確認できることも
30週頃 GBS検査・骨盤計測 以降は2週間ごとに通院が増える
36週頃〜 毎週健診 いつ産まれてもよい時期

※健診スケジュールは産院により異なります。必ず担当医にご確認ください。

厚労省 母子保健

出産にかかわる主な給付金・一時金まとめ

出産予定日が決まったら、産前産後から育休期間に受け取れる給付をまとめて確認しておきましょう。

給付金・一時金 金額目安 受給条件
出産育児一時金
2023年4月〜50万円
50万円(産科医療補償制度対象外は48.8万円) 健保・国保加入者(被扶養者含む)
出産手当金 標準報酬月額÷30×2/3×日数 健保被保険者(産前42日+産後56日)
育児休業給付金 休業前賃金の最大67% 雇用保険被保険者・育休取得者
出生後休業支援給付金
2025年4月新設
育休給付金に+13%上乗せ(最大手取り約10割) 夫婦とも14日以上育休取得(出生後8週以内)
育児時短就業給付金
2025年4月新設
時短勤務中の賃金×10% 2歳未満の子を養育・時短勤務中の雇用保険被保険者
出生後休業支援給付金のポイント(2025年4月〜)
  • 育休給付金(67%)に13%が上乗せ → 社会保険料免除込みで手取り約10割相当
  • 父親の条件:子の出生後8週間以内に産後パパ育休を通算14日以上取得
  • 母親の条件:産後16週以内に育休を通算14日以上取得
  • 2025年4月以降に出生した子が対象
厚生労働省「育児休業等給付」

よくある質問

出産予定日はどうやって計算するの?

結論:ネーゲレ法(最終生理日+280日)が基本です。最終生理開始日に280日を足した日が出産予定日になります。生理周期が28日より長い・短い場合は補正が必要です。

エコー検査でも予定日が変わるの?

結論:はい、変わることがあります。日本産婦人科医会によると、CRL(頭殿長)15〜30mm(妊娠8〜10週相当)で測るのが最も誤差が少なく、最終月経からの予定日と7日以上異なる場合は超音波の値を採用するのが産科ガイドラインの目安です。予定日を決めるのは担当の産婦人科医です。本ツールではCRL値とエコー検査の日を入力すると、CRLからの予定日の目安を算出できます。詳しくは エコーCRL予定日修正ツール もご利用ください。

妊婦健診はいつから始まるの?

結論:妊娠4週頃の初診から始まります。妊娠4週頃から産婦人科を受診することが多く、妊娠8週・12週・20週・30週・36週頃が主要な健診タイミングです。自治体の補助券(受診票)は14枚程度交付されます。

生理周期が不規則でも計算できる?

結論:21〜45日の範囲であれば補正計算できます。本ツールでは生理周期(21〜45日)を入力すると、周期28日との差分を補正した予定日を算出します。ただし最終的な予定日は産婦人科でのエコー検査による確認が必要です。

計算した予定日は正確?

結論:ネーゲレ法は目安であり、前後2週間以内(37〜41週)が約80%です。本ツールはネーゲレ法・周期補正・日本超音波医学会のCRL基準値表に基づく目安計算です。実際の出産予定日は医師の診断によって決まります。あくまで事前の目安としてご活用ください。

厚労省 母子保健(予定日精度の参考)

予定日通りに生まれる確率は?

結論:予定日ぴったりは約5%、前後2週間以内(38〜42週)が約80%です。出産予定日はあくまで目安であり、正期産(妊娠37〜41週)の範囲であれば問題ありません。あらかじめ前後2週間の余裕をもってスケジュールを組むことが推奨されます。

CRL測定とネーゲレ法どちらが正確?

結論:CRL 15〜30mm(妊娠8〜10週相当)の測定が最も誤差が少ないとされます(日本産婦人科医会)。ネーゲレ法は最終生理日を基準とするため、排卵日のズレで誤差が生じます。最終月経からの予定日と7日以上異なる場合は、超音波の値を採用するのが目安です。

月経周期がズレている場合の補正は?

結論:28日基準からの差分を予定日に加減算します。例えば周期35日なら+7日(予定日を7日後ろにずらす)、周期21日なら−7日(予定日を7日前にずらす)となります。本ツールの生理周期入力欄で自動補正できます。

体外受精(IVF)でも予定日を計算できる?

結論:新鮮胚移植は採卵日+266日、凍結胚盤胞(Day 5)移植は移植日+261日が目安です。体外受精では採卵日または移植日を起点に計算します。自然妊娠のネーゲレ法とは起点が異なるため、実際の予定日は初期エコーで担当医が確定します。

出産育児一時金はいくらもらえる?

結論:2023年4月以降の出産は原則50万円です(産科医療補償制度対象外施設は48.8万円)。健康保険または国民健康保険に加入している本人・被扶養者が対象です。直接支払制度を利用すると、病院の窓口では費用総額から50万円を差し引いた差額のみ支払います。

出生後休業支援給付金(2025年4月新設)とは?

結論:夫婦とも14日以上育休を取得した場合、育休給付金(67%)に13%が上乗せされ最大で手取り約10割相当を受け取れます。父親が産後パパ育休を出生後8週以内に14日以上取得し、母親も産後16週以内に14日以上育休を取得することが条件です。2025年4月以降に生まれた子が対象です。詳細は 妊娠カレンダー(産後スケジュール) をご確認ください。

産休はいつから取れる?

結論:産前休業は出産予定日を含む6週間(42日間)で、予定日の41日前から取得できます。産後休業は出産翌日から8週間(56日間)は原則就業禁止です。双子など多胎妊娠の場合は予定日を含む14週間(98日間)で、予定日の97日前から取得できます(労働基準法第65条)。正確なスタート日は 産休スタート日計算ツール で確認できます。

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計算ナビ 編集部|最終更新: 2026年10月9日| 参考: 厚生労働省「母子保健」・ 日本産科婦人科学会・ 厚労省 母性ナビ・ 日本超音波医学会「超音波胎児計測の標準化と日本人の基準値」・ 日本産婦人科医会「分娩予定日決定が肝」・ ACOG Committee Opinion No.700・ 厚生労働省「育児休業等給付」
免責事項
本ツールはネーゲレ法・周期補正・日本超音波医学会のCRL基準値表に基づく目安計算です。実際の出産予定日・妊娠週数は産婦人科医の診断によります。医療判断・受診の代替にはなりません。体調の変化や不安がある場合は必ず産婦人科を受診してください。給付金・手当の金額・要件は制度改正により変更される場合があります。最新情報は厚生労働省・ハローワーク・加入保険者にご確認ください。