投資信託利益計算ツール（無料）

このツールで扱わないこと

• ETF・株式・外貨建てなど、1万口あたりの基準価額で売買しない商品（口数や価格の単位が違います）
• 分配金・元本払戻金（特別分配金）による取得価額の調整、買い増しや一部売却を繰り返した場合の平均取得単価
• 売買手数料・信託財産留保額、損益通算・繰越控除、確定申告が必要なケース
• NISAの年間投資枠・非課税保有限度額の判定（NISAを選んだ場合は、非課税枠内で取得した分として税を0円にします）

投資信託の評価損益の計算式

投資信託の評価損益は基準価額の変動と保有口数から計算します。このツールは1万口あたりで公表される基準価額（1口1円で運用を始めた投資信託）を前提に、口数に応じた評価額を求めてから損益を算出します。

※ 上の表は、毎年の利回り（5%）から信託報酬を引いて複利で増える仮定の試算です。上の計算（実際の購入時・現在の基準価額から損益を出す）とは別の、将来の仮定の話で、将来の成果を保証しません。

使い方（3ステップ）

1. 基準価額と口数を入力：購入時の基準価額（円）・現在の基準価額（円）・保有口数（万口）を入力します。基準価額は証券口座の取引履歴や運用会社のWebサイトで確認できます。
2. 口座種別を選択：NISA口座か課税口座かを選択します。NISAを選択すると、全口を売却した場合の税金が0円になります。
3. 評価損益・騰落率・税引後利益を確認：評価損益・基準価額の騰落率・全口を売却した場合の税金（概算）と税引後利益が即時表示されます。売却前の確認にご活用ください。

よくある質問

基準価額とは何ですか？

結論：投資信託の1口あたりの値段で、純資産総額を総口数で割って出します。1口1円で運用を始めた投資信託は、1万口あたりの基準価額で公表されます（多くの公募投資信託がこの形です）。毎営業日に算出・公表され、1万口あたりで公表される投資信託の基準価額は「ファンドの純資産総額 ÷ 総口数 × 10,000」です。例えば基準価額15,000円なら1万口あたり15,000円、10万口保有なら評価額は150,000円になります。購入時と現在の基準価額の差が評価損益の源泉です。

信託報酬はいつ引かれますか？

結論：日々、ファンドの資産から差し引かれ、基準価額に反映されています。投資家が別に支払う手続きは不要で、証券口座の残高から別途引き落とされることもありません。基準価額にはすでに信託報酬が反映されているので、このツールでは信託報酬を追加で引きません。長期保有では信託報酬の差が最終リターンに影響するため、最新の料率は商品の目論見書で確認してください。

基準価額の騰落率とは何ですか？

結論：購入時から現在までに基準価額が何％動いたかを示す、保有期間全体の累積の値です。計算式は（現在の基準価額－購入時の基準価額）÷購入時の基準価額です。信託報酬は基準価額に反映済みなので差し引きません。分配金・売買手数料は含まないため、実際の運用成績とは異なる場合があります。年あたりの利回りではありません。

低コスト投信を選ぶときの見方は？

結論：信託報酬は商品ごとに違うので、同じ種類（たとえば同じ指数に連動するインデックスファンド）の中で最新の目論見書の料率を比べます。たとえば元本100万円・運用前の年利5%・20年・税なしという仮定では、信託報酬0.1%と1.5%で最終資産が約61万円違います（このページの比較表）。実際の差は運用成績や料率の改定で変わります。

売却すると税金はいくらかかりますか？

結論：特定口座（源泉徴収あり）などの課税口座で売却して利益が出ると、売却益に所得税及び復興特別所得税15.315%と住民税5%（合計20.315%）がかかります。評価益があるだけでは、売却するまで税金はかかりません。NISAの非課税枠内で取得した分は、売却益も非課税です。本ツールは全口を一度に売却した場合の概算で、分配金・手数料・取得価額の調整は含みません。

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