葬儀費用の計算ツール集
家族葬・お布施・葬儀保険・相続税の葬式費用・立替精算まで、葬儀にかかる主なお金を計算するツールの一覧です。
このページでわかること：葬儀の形式別の全国調査の平均・各シミュレーターの内容・相続税で差し引ける葬式費用の範囲
葬儀の形式別の平均（2026年の全国調査）
形式を選ぶと、全国調査の平均を表示します。あなたの葬儀の見積りではありません。
出典：鎌倉新書「お葬式に関する全国調査（2026年）」の平均（直近2年以内に喪主を経験した40歳以上・インターネット調査・有効回答2,000件）。民間企業の調査の平均で、統計の公的な相場ではありません。
メイン計算ツール（4本）
参列人数・エリア・グレード・宗派を選ぶだけで、家族葬の費用内訳（葬儀社費用・飲食・返礼品・火葬・お布施）を自動計算。
葬儀費用保険シミュレーター想定葬儀費用・貯蓄・既加入保険から必要保障額を計算。少額短期保険と終身保険の月額保険料の目安を比較。
お寺・お布施計算ツール宗派・戒名グレード・葬儀規模を選ぶだけで、読経料・戒名料・お車代・御膳料の合計を自動計算。
葬儀費用と相続税の計算ツール相続財産・葬儀費用・相続人数を入力して、葬式費用を差し引いた後の課税対象額を計算。立替金の精算額も同時に算出。
サブページ（詳細解説・特化ツール）
葬儀費用の平均（2026年の全国調査）
| 葬儀の形式 | 平均 |
|---|---|
| 一般葬 | 122.01万円 |
| 家族葬 | 96.39万円 |
| 一日葬 | 74.43万円 |
| 直葬・火葬式 | 49.56万円 |
出典：鎌倉新書「お葬式に関する全国調査（2026年）」の平均（直近2年以内に喪主を経験した40歳以上・インターネット調査・有効回答2,000件）。調査期間は2026年2月27日〜3月3日。地域・人数・宗派による違いはこの平均に表れません。
よくある質問
葬儀費用の平均はいくら？
鎌倉新書の「お葬式に関する全国調査（2026年）」では、一般葬122.01万円・家族葬96.39万円・一日葬74.43万円・直葬・火葬式49.56万円でした（直近2年以内に喪主を経験した全国の40歳以上の男女へのインターネット調査・有効回答2,000件）。民間企業の調査の平均で、参列人数・地域・宗派などで実際の費用は大きく変わります。
葬儀費用はどこまで相続税の計算で差し引ける？
一定の相続人と包括受遺者が負担した葬式費用は、相続税の計算で遺産総額から差し引けます（税額から同じ額が引かれるのではなく、課税の対象になる財産が減ります）。国税庁は、火葬・埋葬・納骨の費用、遺体や遺骨の回送の費用、お通夜など葬式の前後に生じた通常かかせない費用、読経料などお寺へのお礼、死体の捜索や運搬の費用を挙げています。香典返し、墓石・墓地の購入や借入れ、初七日などの法事の費用は差し引けません。
葬儀費用を抑えるには？
見直せる点として、複数の葬儀社への相見積り、公営斎場の利用、参列人数の絞り込み、戒名について菩提寺との相談などがあります。どれだけ下がるかは地域・葬儀社・宗派で違います。
葬式費用の範囲の出典：国税庁 No.4129 相続財産から控除できる葬式費用
- このページ自体は費用を計算しません（形式別の平均は全国調査の値の表示です）。人数・地域で計算するには各ツールへ進んでください
- 葬式費用を差し引けるかどうかの個別の判断（領収書の有無・負担した人などで変わります）
関連ページ
本ページおよび各計算ツールは目安計算です。実際の費用・税額は葬儀社・税理士等の専門家にご確認ください。法改正・料金改定により内容が変更される場合があります。