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FX複利計算ツール(無料)

初期証拠金・月間利益率・運用期間を入力するだけで、FX複利運用の月次資産推移をシミュレーション。単利との差額(複利効果)や目標資産額の達成月数も逆算できます。

FXで複利運用した場合の資産推移を確認したい方向け。初期証拠金と月間利益率を入力するだけで単利との差と複利効果がわかります。

免責事項:FXはハイリスクな投資商品です。本ツールの計算はシミュレーションであり、実際の投資成果を保証するものではありません。損失が生じても一切の責任を負いかねます。余裕資金の範囲内でご利用ください。
入力

FX口座に入金する証拠金の金額。

1ヶ月あたりの目標利益率。控えめな想定(0.5〜2%程度)が現実的です。

シミュレーションする期間。最大600ヶ月(50年)まで対応。

入力すると到達月数を逆算します。空白でも計算できます。

最終資産額(複利)
—万円
複利効果:—万円
元本(初期証拠金)
—万円
運用益(複利)
—万円
運用益(単利・参考)
—万円
複利効果(複利−単利)
—万円

※ 税金・手数料・スプレッドは考慮していません。小数点第1位で四捨五入。

月次資産推移テーブル
複利(万円) 単利(万円) 差額(万円)
入力値を確認中…

表示は最大120行。60ヶ月超は6ヶ月ごとのサマリー表示。

FX複利計算の仕組みと計算式

複利計算の基本式は以下のとおりです。毎月の利益を元本に組み入れて再投資する「複利効果」が資産拡大の鍵です。

// 複利計算
n ヶ月後の資産 = 初期証拠金 × (1 + 月利率)^n

// 単利計算(比較用)
n ヶ月後の資産 = 初期証拠金 × (1 + 月利率 × n)

// 目標資産額の達成月数(逆算)
n = log(目標資産額 / 初期証拠金) / log(1 + 月利率)

// 計算例: 初期100万円・月利1%・60ヶ月
複利後: 100 × (1.01)^60 ≒ 181.67万円
単利後: 100 × (1 + 0.01 × 60) = 160万円
複利効果: 181.67 - 160 = 21.67万円

使い方(3ステップ)

  1. 初期証拠金と月間利益率を入力:FX口座に入金する証拠金(万円)と月間目標利益率(%)を入力します。月利1〜2%など控えめな想定から始めることをおすすめします。
  2. 運用期間と目標資産額を設定:何ヶ月間運用するか入力します。目標とする資産額がある場合は任意欄に記入すると到達月数を逆算します。
  3. 月次推移テーブルと複利効果を確認:月ごとの資産推移(複利・単利)と最終資産額、複利効果が表示されます。単利との差額で複利の力を体感できます。

よくある質問(FAQ)

月利何%で資産が2倍になりますか?

結論:月利1%の複利運用では約70ヶ月(約5年10ヶ月)で2倍になります。72の法則(72÷月利)で目安が求まります。月利2%では約35ヶ月、月利3%では約24ヶ月です。

72の法則とは何ですか?

結論:「72 ÷ 利率(%)」でおよその倍化期間が求まる近似計算法です。月利1%なら72÷1=72ヶ月、年利6%なら72÷6=12年が目安になります。あくまで近似値ですが複利の力を直感的に理解するのに役立ちます。

複利と単利の違いは何ですか?

結論:単利は元本にのみ利息がつく方式です。複利は「元本+これまでの利益」に対して利息がつくため、期間が長くなるほど差が大きく広がります。初期100万円・月利1%・60ヶ月の場合、単利160万円に対し複利は約181万円になります。

FXで月利1%は現実的ですか?

結論:月利1%(年利約12.7%換算)はプロのトレーダーでも安定して継続することは容易ではありません。FXは高いレバレッジを利用できる反面、損失も拡大するハイリスク商品です。シミュレーション通りの成果が得られる保証はありません。

証拠金がゼロになるリスクはありますか?

結論:あります。FXはレバレッジ取引のため、相場が予想と逆方向に大きく動くと証拠金が急速に減少します。国内業者では強制ロスカットやゼロカット制度が設けられているケースが多いですが、詳細は各業者の約款を必ずご確認ください。

目標資産額までの月数はどう計算しますか?

結論:対数を使った逆算式「n = log(目標額/元本) / log(1+月利率)」で求めます。本ツールの「目標資産額」欄に入力すると自動逆算します。

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計算ナビ 編集部|最終更新: 2026年5月| 参考: 金融庁「金融について学ぼう」一般社団法人 金融先物取引業協会
免責事項
本ツールの計算はシミュレーションであり、実際の投資成果・利益・損失を保証するものではありません。FX取引は元本を上回る損失が生じる可能性があります。投資判断は自己責任でお願いします。具体的な投資アドバイスは金融機関・FP等の専門家にご相談ください。