複利計算シミュレーション（無料）
元本・名目年率・運用期間・月額積立を入力するだけで最終資産額を自動計算。NISA/特定口座の税引後の概算・複利頻度・単利比較・72の法則・各年末資産推移テーブルも表示します。
こんな方向け：NISA・iDeCo・積立投信の複利効果を試算したい方、税区分による手取りの違いを確認したい方、長期投資の資産推移を可視化したい方
入力
最初に投資する金額（0〜9万9,999万円）。NISAの非課税保有限度額は簿価で1,800万円、年間投資枠は成人で合計360万円（つみたて120万円＋成長240万円）です。
年率と複利頻度は本ツールの計算上の仮定です。実際の投資信託の評価額の変動や分配を再現するものではなく、将来の運用成果を保証しません。
毎月末に積み立てる金額（0でも可）。つみたて投資枠は年120万円で、月10万円は毎月均等に積み立てる場合の目安です。
名目年率をこの頻度で複利計算します。積立がある場合も、この頻度と同じ増え方になる月利に換算して使います。
NISAを選んでも、非課税枠を超える分は特定口座で運用した計算になります。税額は現行の20.315%を売却時にも固定した概算です。
NISAを選んだときだけ使います。すでに買い付けた簿価の合計を入れると、残りの枠（1,800万円−この額）の範囲で計算します。1年目の年間投資枠は新規分だけ360万円として計算します。
計算結果
各年末 資産推移テーブル
税引後は、その年末に売却したと仮定した概算（現行の20.315%を固定、円未満は切り捨て）。NISAの枠内は非課税、枠を超えた分と特定/一般口座は運用益に課税。
| 年数 | 元本累計 | 複利資産（税引前） | 税引後 | 単利資産 | 複利差額 |
|---|
複利シミュレーション結果が出たら：証券口座開設から
手数料0円国内株・米国株・ETFをまとめて取引
取引手数料0円（日本株） | 口座開設は無料
DMM 株 →
※当リンク先は提携サービスです（PR）
目的で切り替え：目標から逆算したいとき
このページは「いまの元本・年利・積立から将来いくらになるか」を計算します。目標額から逆に求めるときは次のページへ。
複利計算の仕組みと計算式
複利とは、元本に加えて発生した利息（運用益）にも次の期間の利息が付く仕組みです。対して単利は元本のみに利息が付きます。
| 種別 | 計算式 |
|---|---|
| 複利（積立なし） | 元本 × (1 + 年利/n)^(n × 年数) |
| 複利（月積立あり） | 毎月末: 前月残高 × (1 + 月利) + 月積立（月利 = (1 + 年率/n)^(n/12) − 1。月次複利なら 年率/12） |
| 単利 | 元本 × (1 + 年利 × 年数)。月末積立も単利なら 月積立 × 月数 ＋ 月積立 × (年利/12) × 月数 × (月数−1) ÷ 2 を加算 |
| 72の法則 | 2倍達成年数 ≈ 72 ÷ 年利(%) |
年率と複利頻度は本ツールの計算上の仮定で、投資信託の実際の評価額の変動や分配を再現するものではありません。
税区分別の手取り比較（元本100万円・年利5%・20年）
| 税区分 | 最終資産額 | 税額（概算） | 税引後 |
|---|---|---|---|
| NISA（非課税） | 約271万円 | 0円 | 約271万円 |
| 特定口座（20.315%） | 約271万円 | 約35万円 | 約236万円 |
※ 名目年率5%・月次複利で計算。特定口座は運用益に現行の20.315%を売却時にも固定した概算です（積立なし・NISAの枠内）。実際は途中売却・分配金の再投資タイミング・売却年の税制等により異なります。
成人のNISAは、つみたて投資枠が年120万円、成長投資枠が年240万円、合計の非課税保有限度額が1,800万円です。2027年からは0〜17歳のつみたて投資枠（年60万円・非課税保有限度額600万円）が設けられる予定です（令和8年度税制改正）。最新情報は金融庁 NISA 特設サイトで確認してください。 金融庁 NISA
新NISAの非課税枠を活用するなら、まず証券口座を開設
手数料0円国内株・米国株・ETFをまとめて取引
取引手数料0円（日本株） | 口座開設は無料
DMM 株 →
※当リンク先は提携サービスです（PR）
年利別・運用期間別の最終資産額一覧（元本100万円・積立なし・年複利）
| 年利 | 5年後 | 10年後 | 20年後 | 30年後 | 2倍年数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1% | 105万円 | 110万円 | 122万円 | 135万円 | 72年 |
| 3% | 116万円 | 134万円 | 181万円 | 243万円 | 24年 |
| 5% | 128万円 | 163万円 | 265万円 | 432万円 | 14.4年 |
| 7% | 140万円 | 197万円 | 387万円 | 761万円 | 10.3年 |
| 10% | 161万円 | 259万円 | 673万円 | 1,745万円 | 7.2年 |
よくある質問
複利計算の基本式は何ですか？
結論：「元本 × (1 + 年利/n)^(n × 年数)」が基本式です。nは複利頻度で、月次複利の場合はn=12、日次はn=365です。月積立がある場合は毎月末に積立額を加算して複利計算します。
NISAと特定口座では税引後リターンはどう違いますか？
結論：20年運用で約35万円（最終資産額に対する税の割合は約12.8%）の差が出ます。NISAの非課税枠内では運用益・分配金が非課税で、手取りがそのまま残ります。特定口座（源泉徴収あり）は売却益・分配金に20.315%が課税されます。20年・名目年率5%（月次複利）・元本100万円の場合、NISAは約271万円、特定口座は約236万円と約35万円の差が出ます。税率は現行の20.315%を売却時にも固定した仮定です。 金融庁 NISA
72の法則とは何ですか？
結論：72を年利（%）で割れば元本が2倍になる年数が即時にわかる近似式です。「72 ÷ 年利（%）」で元本が2倍になるおおよその年数を求める法則です。年利6%なら12年、年利3%なら24年、年利4%なら18年が目安です。実際の複利計算とわずかに差が出ますが、直感的な目安として広く使われています。 資産運用業協会（旧・投資信託協会）
複利頻度（年・月・日）によって最終資産額は変わりますか？
結論：頻度が高いほど増えますが20年で約7万円の差にとどまります。名目年率5%・元本100万円・20年の場合、年複利約265万円、月複利約271万円、日複利約272万円です。差は小さく、本ツールの既定は月次複利です。実際の投資信託の評価額はこの頻度どおりには動きません。
単利と複利の差はどれくらいですか？
結論：20年で約65万円、30年で約182万円の差が生まれます。元本100万円・年利5%・20年運用で、単利200万円・複利約265万円と約65万円の差が生じます。30年では差が約182万円に拡大し、長期・高利回りほど複利効果が大きくなります。
単利と複利の差は10年でどれくらいですか？
結論：年利5%・元本100万円なら10年で約13万円、20年では約65万円に拡大します。10年運用では単利150万円に対し複利約163万円で差は約13万円ですが、複利効果は時間とともに加速度的に拡大します。年利を3%に下げても10年差は約4万円・20年差は約21万円となり、利率より「期間」の方が複利効果に影響します。長期運用ほど早く始める価値があります。
月利と年利の換算式は？
結論：実効年率から月利を求める式は「月利 = (1 + 実効年率)^(1/12) - 1」です。例えば実効年率5%なら月利は約0.4074%で、名目年率を12で割る方法（5%÷12=0.4167%）とはわずかに異なります。名目年率5%を月次複利で運用した場合の実効年率は約5.116%です。逆に月利から実効年率は「(1 + 月利)^12 - 1」で計算し、月利1%なら約12.68%（1%×12=12%ではない）と複利効果分だけ大きくなります。本ツールの入力は名目年率（税引前）で、月次複利なら月利は年率÷12です。利回りを比べるときは、名目か実効かをそろえてください。
新NISAで複利効果を最大化する方法は？
結論：①早く始める ②非課税保有限度額（簿価1,800万円）を使い切る ③分配金を再投資する商品を選ぶ ④途中売却しない、の4点です。成人のつみたて投資枠は年120万円、成長投資枠は年240万円で、合計の非課税保有限度額は1,800万円です。2027年からは0〜17歳のつみたて投資枠（年60万円・非課税保有限度額600万円）が設けられる予定です（令和8年度税制改正）。月10万円を名目年率5%（月次複利）で積み立てると、簿価が1,800万円に達するのは15年後で、その時点の資産は約2,673万円です。売却せずに保有を続ける場合、これを超える新規買付けはNISAの枠に入らないため、超えた分は課税口座で運用する計算が別に必要です（このツールの「NISA」は、枠を超えた分を特定口座で運用した計算になります）。 金融庁 NISA
関連ツール
実際の投資信託の値動き・分配金・信託報酬などの費用、為替、物価上昇、売却年の税制の変更、他の所得との損益通算や繰越控除、NISAの買付時期の細かい制約（成長投資枠・つみたて投資枠の使い分けなど）は計算に含みません。年率と複利頻度は計算上の仮定です。税額は現行の20.315%を売却時にも固定した概算で、売却年の制度で再計算が必要です。
免責事項
本ツールの計算結果は概算値です。将来の運用成果を保証するものではありません。実際の資産形成は市場変動・手数料・税制改正等により異なります。投資は自己責任で行い、具体的な判断はファイナンシャルプランナー・証券会社にご相談ください。