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資産運用取り崩しシミュレーション(無料)

現在の資産・月額取り崩し額・想定年利を入力するだけで資産が尽きるまでの年数を自動計算。4%ルールによる安全取り崩し額と年次残高推移テーブルも表示。老後の資金計画にご活用ください。

老後の資産取り崩し計画を立てたい方向け。現在の資産と月額取り崩し額を入力するだけで資産が尽きる年数と永続的に取り崩せる金額がわかります。

入力

退職時の保有資産合計(万円)。NISAや確定拠出年金の残高も含めた金融資産の合計を入力してください。

毎月取り崩す金額(万円)。生活費から公的年金の受給額を差し引いた「不足分」を入力するのが一般的です。

運用しながら取り崩す場合の想定年利(%)。全額現金は0%。インフレ考慮の場合は名目年利からインフレ率を差し引いた実質年利を推奨。

資産が尽きるまで
— 年
(— ヶ月)
毎月の安全取り崩し額(4%ルール目安)
— 万円/月
年間の安全取り崩し額(4%ルール目安)
— 万円/年
判定

※ 毎月末に取り崩し・残高に月利(年利÷12)を適用して計算。税金・手数料は考慮していません。

年次残高推移テーブル
経過年数 年初残高(万円) 年間取り崩し(万円) 運用益(万円) 年末残高(万円)

資産取り崩しの計算式と4%ルール

運用しながら取り崩す場合、残高は毎月「残高×月利-取り崩し額」の計算で変化します。取り崩し額が運用益を上回ると元本が減少し続け、いずれ資産が尽きます。

// 月次残高の計算
月末残高 = 月初残高 × (1 + 年利/12) - 月額取り崩し額

// 永続維持の条件(元本が減らない)
月額取り崩し額 ≦ 保有資産 × 年利 ÷ 12

// 4%ルールによる安全取り崩し額
月額安全取り崩し額 = 保有資産 × 0.04 ÷ 12
年額安全取り崩し額 = 保有資産 × 0.04

// 例:資産2,000万円・年利4%・月20万円取り崩し
月利 = 4% ÷ 12 ≒ 0.333%
月末残高 = 2,000 × 1.00333 - 20 ≒ 1,986.7万円(1ヶ月後)
安全取り崩し額 = 2,000 × 0.04 ÷ 12 ≒ 6.7万円/月
資産2,000万円・月20万円取り崩し時の資産寿命(年利別)
想定年利 資産寿命の目安 備考
0%(現金のみ) 約8年4ヶ月 2,000÷20÷12
2% 約9年8ヶ月 運用継続で約1年4ヶ月延長
4% 約12年11ヶ月 運用継続で約4年半延長
永続維持ライン 月6.7万円以下 2,000万×4%÷12

使い方(3ステップ)

  1. 現在の資産と月額取り崩し額を入力:退職時の保有資産(万円)と毎月取り崩す金額(万円)を入力します。月額取り崩し額は「毎月の生活費-公的年金受給額」が目安です。
  2. 想定年利を入力:運用しながら取り崩す場合の年利(%)を入力します。全額現金なら0%を入力。インフレを考慮する場合は名目年利からインフレ率を引いた実質年利を推奨します。
  3. 資産寿命と年次残高推移を確認:資産が尽きるまでの年数・4%ルールの安全取り崩し額・年次残高推移テーブルが即時表示されます。

よくある質問

4%ルールとは何ですか?

結論:米国トリニティ大学の研究から生まれた退職後の取り崩し指針です。資産の4%を毎年取り崩しても30年間資産が尽きない可能性が高いとされています。月額換算すると「保有資産×4%÷12ヶ月」が安全取り崩し額の目安です。過去の米国市場データに基づく指針のため、将来の保証ではありません。

老後に資産が尽きる前にできることは何ですか?

結論:①取り崩し額を減らす(固定費を見直す)、②運用しながら取り崩す(一部をインデックスファンドで保有し続ける)、③公的年金の繰下げ受給(最大75歳まで・最大84%増額)、④副業・パートで収入を補う、の4つが主な対策です。

取り崩し中も運用し続けるべきですか?

結論:資産の一部を運用し続けることで資産寿命が延びます。全額現金化するより、インデックスファンド等で一定割合を運用しながら取り崩す方が長持ちしやすいです。ただし生活防衛資金(1〜2年分)は現金で確保しておくことをおすすめします。

インフレの影響はどう考えればよいですか?

結論:インフレ率2%が続くと20年後は現在の100万円が約67万円の価値になります。名目年利4%・インフレ2%なら実質年利約2%として入力すると、より保守的なシミュレーションができます。

死ぬまで資産が持つための条件は何ですか?

結論:「月額取り崩し額 ≦ 保有資産×年利÷12」が永続維持の条件です。運用益の範囲内で取り崩せば元本が減りません。本ツールで「永続的に維持可能」と判定された場合がこの状態です。例えば資産2,000万円・年利4%なら月6.7万円以下が永続維持ラインです。

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計算ナビ 編集部|最終更新: 2026年5月| 参考: 金融庁「NISA特設ウェブサイト」厚生労働省「年金」
免責事項
本ツールの計算結果は概算値であり、将来の資産残高を保証するものではありません。実際の資産は市場変動・税金・手数料・インフレ等により異なります。老後の資金計画については、ファイナンシャルプランナーや金融機関にご相談ください。