株式投資 複利計算ツール（無料）
元本・株価上昇率・配当利回りを入力するだけで、配当再投資あり・なしの税引き後トータルリターンを自動計算。日本株・米国株・NISA口座に対応。
こんな方向け：高配当株投資・インデックス投資の長期リターンを比較したい方、配当再投資の効果を確認したい方
入力
最初に投資する一括投資額
想定する年間の株価上昇率（キャピタルゲイン部分）
投資元本に対する年間配当利回り（0=無配株）
NISA口座は配当・譲渡益ともに非課税。米国株は現地源泉徴収10%が先に引かれます
計算結果
配当再投資あり vs なしの比較
株式投資・配当投資を始めるなら
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株式投資の複利計算の仕組み
株式投資のリターンは主に2つの要素から構成されます。
- キャピタルゲイン：株価上昇による値上がり益
- インカムゲイン：配当金（受け取った配当を再投資すると複利効果が発生）
配当再投資（DRIP）とは、受け取った配当金でさらに株を買い増すことで、配当金にも次期以降の配当が付く「配当の複利効果」を発生させる戦略です。
税制別の税率まとめ
| 口座・株種別 | 配当税率 | 譲渡益税率 |
|---|---|---|
| NISA口座（日本株・外国株） | 0%（非課税） | 0%（非課税） |
| 日本株・特定口座 | 20.315% | 20.315% |
| 米国株・特定口座 | 現地10%＋国内約15.315% （外国税額控除で一部還付可） | 20.315% |
※ NISA口座でも米国株の現地源泉徴収10%は免除されません。日本株配当をNISA非課税で受け取るには「株式数比例配分方式」の設定が必要です（証券会社でご確認ください）。
よくある質問
株式投資の複利効果とはどういう意味ですか？
株価上昇による値上がり益に加え、受け取った配当金を再投資することで「配当金にも配当が付く」状態を指します。配当再投資（DRIP）を続けることでトータルリターンが大きく向上します。
日本株の配当金に対する税率は何%ですか？
特定口座（源泉徴収あり）の場合、配当金・譲渡益には20.315%の税金がかかります。NISA口座では非課税です。NISA口座で配当非課税にするには「株式数比例配分方式」の設定が必要です。
米国株の配当金に対する税率は何%ですか？
米国株の配当金は現地で10%の源泉徴収後、日本でさらに20.315%の税金がかかります（二重課税）。確定申告で外国税額控除を申告することで、二重課税分の一部を取り戻すことができます。
配当再投資ありとなしでどのくらい差が出ますか？
配当利回り3%・年間株価上昇率3%・元本100万円・30年運用の場合、配当再投資なしで約243万円に対し、配当再投資あり（NISA）で約430万円前後となり、約187万円の差が生じます。
NISAで株式投資をすると税制上どんなメリットがありますか？
NISA口座では配当金・譲渡益ともに非課税です。特定口座で20.315%かかる税金がゼロになり、長期投資ではリターンに大きな差が生じます。
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本ツールの計算結果は概算値であり、将来の運用成果を保証するものではありません。税率・税制は変更される場合があります。実際の税額・運用益は証券会社・税理士にご確認ください。投資は自己責任で行ってください。