配当再投資(DRIP)計算ツール(無料)
配当再投資(DRIP)の複利効果を専門計算。元本・配当利回り・増配率・運用期間を入力するだけで、再投資あり・なしの最終資産額・累計配当収入・YOC(元本利回り)を比較表示します。
こんな方向け:高配当株・増配株への長期投資を検討している方、DRIPの複利効果を数値で確認したい方
入力
投資元本に対する初年度の配当利回り(高配当株の目安:3〜5%)
1株あたりの配当が毎年増える割合(増配なしは0%)。株価の上昇とは別に計算します
想定する年間株価上昇率(0でも計算可)
課税口座は配当・売却益のどちらにも所得税等15.315%+住民税5%を、それぞれ1円未満切り捨てでかけます。
計算結果
このツールで扱わないこと
- 売買手数料、外国株の配当にかかる外国の税、配当控除や総合課税・申告不要の選択による税の違い
- NISAの年間投資枠・非課税保有限度額の残り、受取方式(株式数比例配分方式)の確認、損益通算・繰越控除
- 減配・無配、株価の下落、株式分割、配当を受け取る時期のずれ(年末に1回受け取る前提です)
- 特定の銘柄・ETF・投資信託の配当の予測や、自動再投資の可否
計算の前提
- 保有株数×1株配当を毎年の配当(税引き前)とし、1株配当は毎年「増配率」で増えます。株価の上昇率は株価にだけ掛け、1株配当には掛けません。
- 配当は年末に受け取り、再投資ありは税引き後の配当をその年末の株価で買い増します(端株は考えません)。再投資なしは受け取った配当を現金で持ち続けます。
- 課税口座は、配当にも売却益にも所得税等15.315%+住民税5%を、それぞれ1円未満切り捨てでかけます。売却益は「売却額-取得費(元本+税引き後の配当で買い増した額)」で、売買手数料は含めません。
- NISAは、買付がすべて非課税枠に収まる前提で税を0円にしています。成長投資枠の年間上限(240万円)や非課税保有限度額(1,200万円)の残りは判定しません。
- 期末にすべて売却した場合の総資産で、再投資あり・なしを同じ元本・同じ期間・同じ配当で比べます。
DRIPの複利効果イメージ
元本300万円・配当利回り3%・増配率5%の場合に、再投資せず株式数を一定に保ち、増配だけを受けるときの年間配当(税引き後・特定口座)の目安です。再投資した場合の配当ではありません。
| 年数 | 年間配当(税引後)目安 | YOC(税引後)目安 |
|---|---|---|
| 1年目 | 約7.2万円 | 約2.4% |
| 5年目 | 約8.7万円 | 約2.9% |
| 10年目 | 約11.1万円 | 約3.7% |
| 20年目 | 約18.1万円 | 約6.0% |
※ 概算。将来の運用成果を保証するものではありません。上の表は、画面の計算と同じ式から作っています。
よくある質問
DRIPとは何ですか?
DRIPとはDividend Reinvestment Plan(配当再投資計画)の略です。受け取った配当金でさらに同じ銘柄の株を買い増すことで、配当金にも次期以降の配当が付く「配当の複利効果」を発生させます。長期投資家が資産を加速的に増やす手法として広く知られています。
増配率とは何ですか?なぜ重要ですか?
増配率とは毎年配当金が増える割合です。例えば増配率5%の銘柄に投資した場合、今年の配当が100円なら翌年は105円、10年後には163円になります。増配率が高い「増配株」は長期保有で配当利回りが元の投資額に対して大幅に上昇するため(YOC=Yield on Cost)、DRIP投資家に人気があります。
配当再投資をするには特別な設定が必要ですか?
配当の自動再投資ができるかどうか、対象の銘柄や手数料は、証券会社や商品ごとに違います。口座を開く前に、証券会社と商品の最新の案内で確認してください。自動で再投資されない場合は、受け取った配当で自分で買い増すことになります。投資信託には分配金を自動で再投資するコースを用意している商品もあり、取り扱いは商品と販売会社によります。
NISA口座での配当再投資は有効ですか?
NISAの成長投資枠で買った上場株式等の配当は非課税ですが、非課税になるのは証券会社を通じて受け取る方式(株式数比例配分方式)を選んでいる場合に限られ、発行会社から直接受け取る配当は課税扱いです(国税庁 No.1535)。再投資の買付も年間投資上限額(成長投資枠240万円、つみたて投資枠と合わせて360万円)と非課税保有限度額(1,800万円。成長投資枠のみの上限は1,200万円)を使うので、枠を超える買付はNISAではできません。このツールは枠の残りを判定せず、すべて非課税枠に収まる前提で計算します。外国株の配当にかかる外国の税は計算に含めていません。
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本ツールの計算結果は概算値であり、将来の運用成果・配当を保証するものではありません。投資は自己責任で行ってください。税務については税理士にご相談ください。
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