繰り上げ返済計算ツール（無料）

繰り上げ返済の計算式と2種類の方式

繰り上げ返済とは、通常の返済とは別に元本の一部を早期返済することです。元本が減ると以降の利息計算の基準が下がるため、利息削減効果が生まれます。

// 繰り上げ返済後の元本
新元本 = 現在の残高 - 繰り上げ返済額

// 期間短縮型
・月々返済額は変わらない
・新元本を同じ月々返済額で返す → 返済期間が短くなる
・短縮期間中の利息が丸ごとなくなる → 利息削減効果大

// 返済額軽減型
・返済期間は変わらない
・新元本を残り期間で割り直す → 月々返済額が減る
・月々返済額 = 新元本 × r × (1+r)^n ÷ ((1+r)^n - 1)
・利息削減効果は期間短縮型より小さい

// 利息削減効果の比較（目安）
期間短縮型の削減額 > 返済額軽減型の削減額（一般的に）

期間短縮型と返済額軽減型の違い（一覧表）

使い方（3ステップ）

1. 現在のローン情報を入力：ローン残高（万円）・金利（年利%）・残返済期間（年と月）を入力します。
2. 繰り上げ返済額を入力：元本に充当する金額（万円）を入力します。
3. 比較表で効果を確認：期間短縮型・返済額軽減型の利息削減額・短縮月数・新月々返済額を比較表で確認します。

よくある質問

繰り上げ返済の期間短縮型と返済額軽減型はどちらがお得ですか？

結論：利息削減効果は期間短縮型の方が大きいです。期間短縮型は返済期間を短くすることで、その後に発生するはずの利息が丸ごとなくなります。ただし、家計の毎月負担を減らしたい場合は返済額軽減型が有利です。

住宅ローン控除との兼ね合いで繰り上げ返済は不利ですか？

結論：住宅ローン控除適用中（最大13年間）に繰り上げ返済をすると年末残高が減り控除額も減少します。金利が低い場合は控除額の減少が繰り上げ返済の利息削減効果を上回るケースもあります。控除期間終了後に繰り上げ返済を行うのが有利なことが多いです。

繰り上げ返済はいつ行うのが効果的ですか？

結論：早い時期に行うほど利息削減効果が大きくなります。ローン初期は利息の割合が高いためです。ただし、手元の緊急資金（生活費の6ヶ月分程度）は必ず確保してから行うことが重要です。

繰り上げ返済に手数料はかかりますか？

結論：金融機関によって異なります。ネット銀行は無料のケースが多く、対面型の銀行では数万円かかる場合があります。手数料が利息削減効果を上回る場合はメリットが薄れるため、事前に確認してください。

変動金利の場合も繰り上げ返済は有効ですか？

結論：はい、有効です。変動金利の場合、今後の金利上昇リスクを考えると元本を早期に減らすことで将来の利息増加リスクを下げられます。本ツールでは現在の金利で固定計算するため、将来の金利変動は反映されません。

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