妊活と基礎体温のガイド【排卵検査薬を始める日の計算つき】

排卵検査薬（LH検査薬）を始める日の決め方

厚生労働省の「黄体形成ホルモンキットに係る一般用検査薬ガイドライン」（平成28年）は、添付文書に次のように書くよう定めています。

• 「ご自分の生理（月経）周期から換算して、次の生理（月経）開始予定日の17日前から検査を開始してください。」
• 「生理（月経）周期が不規則な方は最近の2～3周期の中で一番短かった周期を目安にして、次回生理（月経）開始予定日を決めてください。」

このページの計算はこのとおりです。前回の生理開始日に、いちばん短かった周期の日数を足して次回の予定日を出し、そこから17日さかのぼります。例：10月1日開始・28日周期 → 予定日10月29日 → 検査を始める日10月12日。ガイドラインの例示の表は周期21日以下〜40日を載せています。それより長い・ばらつきが大きい場合は、製品の添付文書を読み、医師や薬剤師に相談してください。検査薬の使用目的は「排卵日予測の補助」です。

基礎体温と排卵検査薬でわかること・わからないこと

基礎体温の記録は、低温の時期と高温の時期があるか、周期の長さがどう変わるかを自分で振り返る材料になります。排卵検査薬は尿中のLH（黄体形成ホルモン）を検出して、排卵日の予測を補助するものです。

どちらも、それだけで排卵の有無・黄体の働き・妊娠のしやすさを診断することはできません。このページでは「体温差が何℃以上なら正常」「検査薬で精度が何%上がる」といった数値の基準は載せていません（確認できる一次資料が見当たらないためです）。記録で気になることがあれば、記録を持って産婦人科で相談してください。

タイミング法・人工授精・体外受精と受診の目安

横浜市の「不妊症の基礎知識」は、不妊症を「妊娠を希望する健康な男女が避妊をせず夫婦生活を行っているが、一定期間（1年程度）経過しても妊娠しない場合」と説明し、なかなか妊娠しないと感じたら早めに受診や検査をするよう勧めています。

こども家庭庁の専門家解説では、医師が「それまでタイミング法を試みたことのない若い方であれば、最低でも3周期、できれば5、6周期はタイミング法を続けてみた方がいい」「40代の方であれば、すぐに人工授精をお勧めするケースが多い」と話しています。治療をいつ切り替えるかは、年齢・原因・検査の結果で医師と決めるもので、年齢だけでは決まりません。40歳以上の方、月経の異常や持病がある方、気になることがある方は、期間を待たずに相談してください。

不妊治療の保険適用：年齢と回数の決まり

2022年4月から、人工授精などの一般不妊治療と、体外受精・顕微授精などの生殖補助医療が保険の対象になりました。生殖補助医療は「採卵から胚移植に至るまでの一連の基本的な診療は全て保険適用」とされています（厚生労働省）。

回数を決めるのは治療開始日の年齢で、いまの年齢ではありません。次の子のための胚移植では、その治療開始日の年齢で同じように数えます。保険の対象になっても、先進医療など保険外の部分は自己負担が別にかかります。

高額療養費制度で1か月の自己負担には上限があり、上限は所得区分・総医療費・多数回該当などで変わります。協会けんぽの令和8年8月〜令和9年7月（70歳未満）の区分では、低所得者36,900円、標準報酬月額26万円以下61,500円、28万〜50万円は85,800円＋（総医療費−286,000円）×1％などです。健康保険組合・国民健康保険では額や手続きが違うことがあるので、加入先に確認してください。

葉酸のとり方

日本人の食事摂取基準（2025年版）の表の脚注には「妊娠を計画している女性、妊娠の可能性がある女性及び妊娠初期の妊婦は、胎児の神経管閉鎖障害のリスク低減のために、通常の食品以外の食品に含まれる葉酸を400µg/日摂取することが望まれる」と書かれています。通常の食事に加えて、サプリメントなどからとる量です。

よくある質問（FAQ）

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