新NISA クレカ積立10万円 SBI vs 楽天 vs マネックス 比較
月積立額を入力するだけで各社のポイント還元・実質メリットを自動計算【2026年版】
月積立額を入力
1万3万5万7万10万
証券会社別 ポイント還元比較
| 証券会社・カード | 還元率 | 年間ポイント | 年費 | 実質メリット |
|---|
※ ポイント価値は1P=1円換算。還元率・年費は2026年5月時点の情報です。
月5万円・10万円 積立時の比較(静的)
| 証券会社・カード | 還元率 | 月5万円(年間) | 月10万円(年間) | 年費 |
|---|---|---|---|---|
| SBI プラチナプリファード | 5% | 30,000P(実質▲3,000円) | 60,000P(実質+27,000円) | 33,000円 |
| SBI ゴールドNL | 0.5% | 3,000P(実質▲2,500円) | 6,000P(実質+500円) | 5,500円 |
| 楽天 楽天カード(通常) | 0.5% | 3,000P(実質+3,000円) | 6,000P(実質+6,000円) | 無料 |
| マネックス マネックスカード | 1.1% | 6,600P(実質+6,600円) | 13,200P(実質+13,200円) | 無料 |
| auカブコム au PAYカード | 1% | 6,000P(実質+6,000円) | 12,000P(実質+12,000円) | 無料 |
※ 「実質」= 年間ポイント - 年費。年費無料カードは全額がメリット。
計算式と仕組み
ポイント還元の計算式はシンプルです。
// 年間ポイント計算 annualPoints = monthlyAmount × 12 × (rate / 100) // 実質メリット計算 realBenefit = annualPoints - annualFee // 例: SBIプラチナプリファード・月10万円 annualPoints = 100,000 × 12 × 0.05 = 60,000P realBenefit = 60,000 - 33,000 = 27,000円 // 例: マネックスカード・月10万円(年費無料) annualPoints = 100,000 × 12 × 0.011 = 13,200P realBenefit = 13,200 - 0 = 13,200円
使い方(3ステップ)
- 月積立額を入力:スライダーまたは数値入力で月積立額を設定します(上限10万円)
- 比較テーブルを確認:各社の年間ポイント・実質メリットが自動計算されます
- 最適なカードを選択:実質メリット最大の組み合わせで証券口座・カードを申し込みます
よくある質問
新NISAのクレカ積立で一番お得なのはどの証券会社ですか?
結論:月10万円積立ならSBI証券+三井住友カードプラチナプリファード(5%)が年間6万ポイント−年費3.3万円=実質2.7万円で最大です。ただしNISA専用ならマネックスカード(1.1%・年費無料)が年間1.32万円で実用的です。
楽天証券のクレカ積立の還元率は何パーセントですか?
結論:楽天カード(通常・年費無料)は0.5%、楽天プレミアムカード(年費11,000円)は1%です。月10万円積立で年6,000〜12,000ポイントです。
SBIのプラチナプリファードは年費3.3万円が高いですが元が取れますか?
結論:月10万円積立なら年6万ポイント−年費3.3万円=実質2.7万円のメリット。さらに他のカード利用でも+0.5〜1%還元があります。月6万7千円以上の積立(6.7万×12×5%=4万P>3.3万)で元が取れる計算です。
マネックスカードはNISA積立に向いていますか?
結論:年費無料で1.1%還元と年費無料カードの中では最高水準です。月10万円積立で年間1.32万ポイント。NISA専用に割り切るなら非常に優秀なカードです。
クレカ積立のポイントはNISAの非課税対象になりますか?
結論:クレカ積立で得たポイントは非課税です。ポイントで投資信託を購入した場合もポイント部分は課税されません。最新情報は各社公式サイトをご確認ください。
関連ツール
参考公的ソース
免責事項
本ツールの計算結果は2026年5月時点の情報に基づく概算値です。還元率・年費・規約は各社の判断で変更される場合があります。最新情報は必ず各社公式サイトでご確認ください。本サイトは金融商品の勧誘を行うものではありません。
本ツールの計算結果は2026年5月時点の情報に基づく概算値です。還元率・年費・規約は各社の判断で変更される場合があります。最新情報は必ず各社公式サイトでご確認ください。本サイトは金融商品の勧誘を行うものではありません。
計算ナビ 編集部|最終更新: 2026年5月|
公式ソース: 金融庁「新しいNISA」