FX月利複利計算(無料)
FXの月利を入力して月次証拠金推移を自動計算。月利1%/2%/3%プリセット対応。年利換算・単利比較・月次推移テーブルを表示します。
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月利プリセット
0〜100%。毎月この利回りが続く前提の試算です。
1〜120の整数
計算結果
月次 証拠金推移テーブル
| 月 | 複利証拠金(月末) | 当月利益 | 単利証拠金 |
|---|
円未満は四捨五入して表示。13か月以上は3か月ごと、37か月以上は6か月ごとに表示します(最初と最後の月は必ず表示)。
FX月利複利計算はなぜ「月利×12」では年利にならないのか
FXの月利複利は、毎月の利益を証拠金に組み込んで再投資する計算です。そのため年利換算は(1+月利率)^12 − 1で求められ、単純な月利率×12より大きくなります。プリセット3種類で比較すると、月利が高いほど単利との差が急拡大します。
| 月利 | 単利換算年率(月利×12) | 複利換算年率((1+月利)^12−1) | 差 |
|---|---|---|---|
| 1% | 12.00% | 12.68% | +0.68pt |
| 2% | 24.00% | 26.82% | +2.82pt |
| 3% | 36.00% | 42.58% | +6.58pt |
※ この差は毎月の利益を欠かさず全額再投資し、同じ月利が続いた場合の計算値です。出金・手数料・税金・損失の月があると結果は変わります。
FXの利益にかかる税金と3年間の損失繰越控除
本ツールの計算結果は税引前の金額です。金融商品取引法上の「市場デリバティブ取引」や、「第一種金融商品取引業者」または「登録金融機関」を相手方とする「店頭デリバティブ取引」に当たるFXの差金等決済による利益は、他の所得と区分し、「先物取引に係る雑所得等」として所得税15%(他に地方税5%)の申告分離課税になります。令和8年分は復興特別所得税(基準所得税額の2.1%=利益の0.315%)を合わせて、合計20.315%です。令和9年1月1日以後に生ずる所得は、復興特別所得税の税率が1.1%に下がり、防衛特別所得税が加わります。これらの取引に当たらないFXの利益は、一般的には雑所得として総合課税になります。 国税庁 No.1521 外国為替証拠金取引(FX)の課税関係
以下は利益×20.315%による比例計算の参考額で、申告して納める税額ではありません。実際の税額は、所得控除、その年の損益通算、繰越損失、課税標準の1,000円未満・税額の100円未満の切捨てなどで変わります。元本100万円・月利2%・12ヶ月運用の場合、税引前の運用益は268,242円、20.315%を掛けた参考額は54,493円で、差し引いた運用益は213,749円、最終証拠金は1,213,749円(税引前1,268,242円)という計算になります。
申告分離課税のFXの損失は、他の「先物取引に係る雑所得等」の金額と損益通算でき、通算しきれない損失は、一定の要件の下で翌年以後3年内の各年分の「先物取引に係る雑所得等」から控除できます。この繰越控除を受けるには、損失が出た年分に申告書付表(先物取引に係る繰越損失用)と計算明細書を添付した確定申告書を提出し、その後も連続して申告書付表を添付した確定申告書を提出し、控除を受ける年分にも付表と明細書を添付して申告することが必要です。 国税庁 No.1523 先物取引の差金等決済に係る損失の繰越控除
例えば1年目に300,000円の損失、2年目に500,000円の利益が出た場合、比例計算の参考額は、繰越控除を使わないと101,575円、1年目の損失を繰り越して2年目の課税対象を200,000円にすると40,630円で、差は60,945円です。
レバレッジ・証拠金維持率・ロスカットが実効月利を左右する
個人が店頭FX取引を行う際は、通貨ペアの種類を問わず、取引金額に対して4%以上の証拠金を差し入れ、維持する必要があり、レバレッジに換算すると25倍以下になります(約定時必要預託額・維持必要預託額は取引の額の100分の4)。法人の取引には別の基準があります。 金融庁 いわゆる外国為替証拠金取引について 金融商品取引業等に関する内閣府令117条7項・8項(e-Gov)
証拠金維持率は一般に「有効証拠金 ÷ 必要証拠金 × 100%」で表されます。ロスカット(強制決済)は、評価損があらかじめ業者と取り決めた水準に達したときに行われ、その水準は業者・契約により異なります。同じ取引数量・証拠金率なら必要証拠金は変わりません。同じ資金で取引数量を増やす(実効レバレッジを上げる)と必要証拠金が増えて余力が減り、ロスカットまでの値幅が小さくなるため、想定していた月利を達成する前にポジションが強制決済されやすくなります。相場が急に動いたときは、ロスカットが行われても証拠金を上回る損失が出ることがあります。
また、スプレッド(売買価格差)とスワップポイント(通貨ペアの金利差調整額)も実効月利を削る要因です。例えば証拠金500,000円・スプレッド0.3銭(0.003円)で10,000通貨を月20回売買すると、1回あたり10,000通貨×0.003円=30円のコストが発生し、月20回の合計は600円になります。証拠金に対しては600円 ÷ 500,000円 = 0.12%に相当し、月利目標からその分がコストとして実質的に差し引かれる計算です。マイナススワップの通貨ペアを長期保有する場合も、同様に毎日コストが積み上がります。
下落相場で複利が崩れる仕組み(ドローダウンの非対称性)
複利運用では、いったん下落した分を取り戻すために、下落率より大きな上昇率が必要になります(必要な上昇率=1÷(1−下落率)−1)。レバレッジをかけたFXでは証拠金に対する損益の振れ幅が大きくなるため、この非対称性の影響を受けやすくなります。
| 下落率 | 元の水準まで戻すために必要な上昇率 |
|---|---|
| −10% | +11.1% |
| −20% | +25.0% |
| −50% | +100.0% |
| −70% | +233.3% |
月ごとの利率がプラスとマイナスに振れる場合、平均(算術平均)がプラスでも実際の複利成長率(幾何平均)はそれより低くなります。例えば1ヶ月目+15%・2ヶ月目−15%(算術平均は0%)の場合、実際の証拠金は1.15 × 0.85 = 0.9775倍となり、-2.25%に目減りします。値幅が大きいレバレッジ運用ほど、このボラティリティ・ドラッグの影響は大きくなります。
FX月利複利でよくある誤解
レバレッジを上げれば月利も比例して上がるという誤解
レバレッジは損益を拡大する倍率であり、勝率や期待値そのものを高めるものではありません。レバレッジを上げるほどロスカットまでの値幅が小さくなり、同じ相場変動でも損失が出やすくなります。
スプレッド・スワップは無視できる小さなコストという誤解
上記の試算のとおり、取引回数が多いほどスプレッドコストは積み上がり、実効月利を押し下げます。マイナススワップの通貨ペアを長期保有する場合も、日々のコストが累積します。
マイナススワップは一時的なものという誤解
通貨ペアの金利差が続く限り、マイナススワップは毎日発生し続けます。短期の値動きが小さくても、長期保有ほど累積コストが大きくなる点に注意が必要です。
よくある質問
月利2%は年利でいうと何%ですか?
月利2%を12か月複利で年換算すると約26.82%です(単純に12倍すると24%)。本ツールは同じ月利が毎月続くと仮定した計算で、実際の利益率は月ごとに変動し、損失も生じます。その月利を続けられるかどうかは判定しません。
FX月利複利で100万円を1年運用するといくらになりますか?
月利2%の場合、元本100万円を12か月複利で運用すると 100万円×(1.02)^12=1,268,242円になります(税引前)。月利1%では1,126,825円、月利3%では1,425,761円です。
FXの月利複利と投資信託の複利はどう違いますか?
FXの月利複利は、毎月の利益を引き出さずに証拠金に残し、次の月以降の取引の元手を増やしていく考え方です。投資信託の複利は、分配金の再投資や値上がりで元本が増えることによるものです。どちらも利回りは一定ではなく、損失が出ることもあります。FXはレバレッジによって損益が大きくなります。
関連ツール
本ツールの計算結果は、入力した月利が毎月続くと仮定した概算値です。FX取引は元本保証がなく損失が生じる可能性があります。投資は自己責任で行ってください。
関連サービス
※当リンク先はすべて提携サービスです(PR)
このツールで扱わないこと
- 入力した月利が毎月必ず続く前提の計算です。損失が出る月、月利のばらつき、その月利を続けられるかどうかは判定しません。追加入金・出金も扱いません。
- レバレッジ、必要証拠金、証拠金維持率、ロスカットの価格、スプレッド、スワップポイント、取引手数料は計算に入れていません。
- 計算結果は税引前です。本文の税額は利益×20.315%の比例計算の参考額で、所得控除・年ごとの損益通算・繰越控除・課税標準と税額の端数処理・令和9年分以後の税率の内訳の変更は反映しません。申告分離課税の対象にならない取引(一般的には総合課税の雑所得)、非居住者の課税、極めて高い所得に対する特例(特定の基準所得金額の課税の特例・国税庁 No.2270)も扱いません。
- ここに挙げていない個別の事情は計算に入れていません。税金の正確な金額は、税務署・税理士にご確認ください。