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日付・年齢

和暦から西暦・西暦から和暦 変換ツール(年別早見表つき)

西暦から和暦へ、和暦から西暦へ日付単位で相互変換します。改元日をまたぐ日付は政令どおりに判定し、存在しない日付は理由つきで弾きます。

2026年9月4日 時点の情報
計算結果
和暦
令和元年5月1日
例:西暦 2019年5月1日(水) の場合(入力するとこの欄が書き換わります)
西暦
2019年5月1日
略記(書類用)
R1.05.01
曜日
水曜日
この西暦年にあった元号
平成31年 / 令和元年
改元の根拠
元号を改める政令(平成31年政令第143号)

改元日の根拠:平成は昭和64年政令第1号、令和は平成31年政令第143号。日付単位の変換は太陽暦に切り替わった1873年1月1日以降が対象です。

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変換の向き

元号対照表(明治・大正・昭和・平成・令和)

結論:年だけを換算するなら、元号ごとに決まった数を足すだけです。 ただし改元があった年は1年に2つの元号が並ぶため、日付まで含めて特定するには改元日と比べる必要があります。

元号略号開始日終了日換算式最終年
明治 M 1873年1月1日 1912年7月29日 西暦 = 和暦の年 + 1867 明治45年
大正 T 1912年7月30日 1926年12月24日 西暦 = 和暦の年 + 1911 大正15年
昭和 S 1926年12月25日 1989年1月7日 西暦 = 和暦の年 + 1925 昭和64年
平成 H 1989年1月8日 2019年4月30日 西暦 = 和暦の年 + 1988 平成31年
令和 R 2019年5月1日 (現行) 西暦 = 和暦の年 + 2018 —

明治の開始日として表に示しているのは、太陽暦に切り替わった日です。 明治元年から明治5年までは旧暦のため、日付単位の対応づけができません(後述)。

西暦から和暦・和暦から西暦の年別早見表(1912年〜2035年)

結論:「2019年は令和元年か平成31年か」のように年だけを調べたいときは、下の早見表で探せます。 改元があった年(1926・1989・2019年)は元号が2つ並ぶので、その年のセルに「何月何日から/まで」を付けています。 日付まで特定したいときは上の変換ツールを使ってください。

令和(R)の年別早見表:2019年〜2035年

令和西暦略記令和西暦略記令和西暦略記
令和元年2019年(5月1日から)R1令和7年2025年R7令和13年2031年R13
令和2年2020年R2令和8年2026年R8令和14年2032年R14
令和3年2021年R3令和9年2027年R9令和15年2033年R15
令和4年2022年R4令和10年2028年R10令和16年2034年R16
令和5年2023年R5令和11年2029年R11令和17年2035年R17
令和6年2024年R6令和12年2030年R12

平成(H)の年別早見表:1989年〜2019年

平成西暦略記平成西暦略記平成西暦略記
平成元年1989年(1月8日から)H1平成12年2000年H12平成23年2011年H23
平成2年1990年H2平成13年2001年H13平成24年2012年H24
平成3年1991年H3平成14年2002年H14平成25年2013年H25
平成4年1992年H4平成15年2003年H15平成26年2014年H26
平成5年1993年H5平成16年2004年H16平成27年2015年H27
平成6年1994年H6平成17年2005年H17平成28年2016年H28
平成7年1995年H7平成18年2006年H18平成29年2017年H29
平成8年1996年H8平成19年2007年H19平成30年2018年H30
平成9年1997年H9平成20年2008年H20平成31年2019年(4月30日まで)H31
平成10年1998年H10平成21年2009年H21
平成11年1999年H11平成22年2010年H22

昭和(S)の年別早見表:1926年〜1989年

昭和西暦略記昭和西暦略記昭和西暦略記
昭和元年1926年(12月25日から)S1昭和23年1948年S23昭和45年1970年S45
昭和2年1927年S2昭和24年1949年S24昭和46年1971年S46
昭和3年1928年S3昭和25年1950年S25昭和47年1972年S47
昭和4年1929年S4昭和26年1951年S26昭和48年1973年S48
昭和5年1930年S5昭和27年1952年S27昭和49年1974年S49
昭和6年1931年S6昭和28年1953年S28昭和50年1975年S50
昭和7年1932年S7昭和29年1954年S29昭和51年1976年S51
昭和8年1933年S8昭和30年1955年S30昭和52年1977年S52
昭和9年1934年S9昭和31年1956年S31昭和53年1978年S53
昭和10年1935年S10昭和32年1957年S32昭和54年1979年S54
昭和11年1936年S11昭和33年1958年S33昭和55年1980年S55
昭和12年1937年S12昭和34年1959年S34昭和56年1981年S56
昭和13年1938年S13昭和35年1960年S35昭和57年1982年S57
昭和14年1939年S14昭和36年1961年S36昭和58年1983年S58
昭和15年1940年S15昭和37年1962年S37昭和59年1984年S59
昭和16年1941年S16昭和38年1963年S38昭和60年1985年S60
昭和17年1942年S17昭和39年1964年S39昭和61年1986年S61
昭和18年1943年S18昭和40年1965年S40昭和62年1987年S62
昭和19年1944年S19昭和41年1966年S41昭和63年1988年S63
昭和20年1945年S20昭和42年1967年S42昭和64年1989年(1月7日まで)S64
昭和21年1946年S21昭和43年1968年S43
昭和22年1947年S22昭和44年1969年S44

大正(T)の年別早見表:1912年〜1926年

大正西暦略記大正西暦略記大正西暦略記
大正元年1912年(7月30日から)T1大正6年1917年T6大正11年1922年T11
大正2年1913年T2大正7年1918年T7大正12年1923年T12
大正3年1914年T3大正8年1919年T8大正13年1924年T13
大正4年1915年T4大正9年1920年T9大正14年1925年T14
大正5年1916年T5大正10年1921年T10大正15年1926年(12月24日まで)T15

略記は運転免許証などの書類で使う表記です(令和8年は「R8」)。 表に年齢の列を付けていないのは、年齢が毎年変わって古くなるためです。生まれ年から今の年齢を見るには 年齢早見表、生年月日からの正確な計算は 年齢計算ツール をお使いください。 平成・昭和の年から西暦を足し算で出したいときは、上の元号対照表の「換算式」が使えます。

改元日の根拠(政令の条文)

元号法は第1項で「元号は、政令で定める。」、第2項で「元号は、皇位の継承があつた場合に限り改める。」と定めています。 e-Gov法令検索「元号法(昭和54年法律第43号)」 これに基づく2つの政令が、平成と令和の開始日を決めています。

昭和と大正は元号法の制定前で、皇位の継承に伴う改元でした。 昭和の開始日は1926年12月25日、大正の開始日は1912年7月30日です。

存在しない日付に注意(昭和64年・平成31年)

結論:昭和64年は1月7日まで、平成31年は4月30日までしか存在しません。 改元日をまたいだ日付を機械的に足し算で変換すると、実在しない日付を作ってしまいます。

入力正しい扱い
昭和64年1月7日存在する(1989年1月7日)
昭和64年1月8日存在しない(同じ日は平成元年1月8日)
平成31年4月30日存在する(2019年4月30日)
平成31年5月1日存在しない(同じ日は令和元年5月1日)
大正15年12月25日存在しない(同じ日は昭和元年12月25日)

本ツールは元号ごとの開始日と終了日を持っているため、これらの入力を理由つきで弾きます。 逆に西暦から変換する場合は、必ずその日に有効だった元号を返します。

明治5年以前が変換できない理由(改暦ノ布告)

結論:明治5年12月2日以前は旧暦(太陰太陽暦)なので、月日をそのまま西暦の月日に対応させられません。

明治5年太政官布告第337号(改暦ノ布告)の別紙詔書は「自今旧暦ヲ廃シ太陽暦ヲ用ヒ」と述べ、 明治5年12月3日をもって明治6年1月1日としました。 つまり明治5年12月3日から12月30日という日付は存在しません。 e-Gov法令検索「改暦ノ布告(明治5年太政官布告第337号)」

世の中の変換ツールにはこの断絶を無視して「明治元年1月1日イコール1868年1月1日」と答えるものがありますが、 それは正確ではありません。本ツールは日付単位の変換を1873年1月1日以降に限定し、 それ以前は年単位の対応のみを示します。

書類でよく使う略記と元年の表記

運転免許証や公的書類では、元号をローマ字1文字で略した表記が使われます。 令和がR、平成がH、昭和がS、大正がT、明治がMです。 たとえば令和8年9月4日は「R8.09.04」と書かれます。本ツールは変換結果にこの略記も表示します。

改元があった年は「元年」と表記するのが公文書の慣行です(令和元年・平成元年・昭和元年・大正元年)。 計算上は元年イコール1年として扱って差し支えありません。 本ツールは表示で「元年」を使い、入力欄では1と入力してもらう形にしています。

あわせて使う計算ツール

  • 和暦の生年月日から年齢を出す:ここで西暦に直してから 年齢計算ツール に入力してください。
  • 和暦で書かれた2つの日付の間隔を出す:西暦に直してから 日数計算ツール に入力してください。
  • 期限までの残り日数を数える:あと何日カウントダウン をお使いください。
  • 生まれ年から年齢を一覧で見る:年齢早見表 をお使いください。

結果の印刷とPDF保存

結果カードの下にある印刷ボタンからA4用紙向けのレイアウトで印刷でき、 保存ボタンからはPDF(明細票)・画像・CSVのいずれかを選べます。 PDFには入力した日付、和暦と西暦の両表記、略記、曜日、改元の根拠、算出日時が入ります。 履歴書や申請書の下書きで元号表記を確認するときの控えとして使えます。

よくある質問

和暦から西暦への変換は足し算だけで求められますか?
年だけを知りたい場合は足し算で求まります。令和は和暦の年に2018を、平成は1988を、昭和は1925を、大正は1911を、明治は1867を足すと西暦になります。ただし改元があった年は1年に2つの元号が並ぶため、日付まで含めて特定するには改元日と比べる必要があります。本ツールは日付単位で判定するので、この取り違えが起きません。
昭和64年や平成31年はいつまで存在しますか?
昭和64年は1月7日まで、平成31年は4月30日までです。平成は昭和64年政令第1号により公布の日の翌日である1989年1月8日から、令和は平成31年政令第143号により2019年5月1日から始まりました。したがって昭和64年1月8日や平成31年5月1日という日付は存在しません。本ツールはこうした日付を入力すると理由を表示して弾きます。
元年と1年はどちらが正しい表記ですか?
公文書では改元の年を「元年」と表記します。令和元年・平成元年・昭和元年・大正元年がこれに当たります。ただし計算上は元年イコール1年として扱って差し支えありません。本ツールは表示では「元年」、入力では1と元年のどちらでも受け付けます。
明治元年や明治5年の日付を変換できますか?
年単位でのみ対応しており、日付単位では変換していません。明治5年太政官布告第337号(改暦ノ布告)により、日本は明治5年12月3日を明治6年1月1日として太陽暦へ移行しました。それ以前は太陰太陽暦(旧暦)で、月日をそのまま西暦の月日に対応させることができません。本ツールが日付単位で扱うのは1873年1月1日以降です。
運転免許証やパスポートの「R8.09.04」のような表記は何ですか?
元号のローマ字略号を使った表記です。令和がR、平成がH、昭和がS、大正がT、明治がMに対応します。本ツールは変換結果にこの略記も表示するので、書類の記載と見比べて確認できます。
変換結果を印刷したりPDFで保存したりできますか?
できます。結果カードの下にある印刷ボタンからA4用紙向けのレイアウトで印刷でき、保存ボタンからはPDF(明細票)・画像・CSVのいずれかを選べます。入力した日付、和暦と西暦の両表記、曜日、根拠にした政令、算出日時が1枚にまとまります。入力内容はサーバーへ送信されません。
免責事項
本ツールは政令等で定められた改元日に基づく変換結果を表示するものです。 公的書類の記載方法(元号表記か西暦表記か、元年表記の可否など)は提出先の様式に従ってください。